一般社団法人葉酸サプリ協会は、妊娠を希望する方・妊娠中の方が、葉酸サプリメントを正しく理解し、納得して選べる環境づくりを目的として設立された団体です。
厚生労働省をはじめとする公的機関の情報をもとに、教育・啓発活動、製品の調査・評価、情報発信の3つの柱で活動しています。
一般社団法人葉酸サプリ協会について
厚生労働省は、神経管閉鎖障害の発症リスクを低減する観点から、妊娠を計画している女性および妊娠初期の女性に対して、通常の食事に加えてサプリメントなどから1日400μgの葉酸を摂取することを推奨しています。
一方で、市場には数多くの葉酸サプリが流通しており、葉酸の種類・配合量・併用成分・添加物・品質管理体制は製品ごとに大きく異なります。
「どれも同じに見える」「何を基準に選べばよいのか分からない」——そうした声は、当協会にも数多く寄せられています。
当協会は、こうした情報の非対称性をなくすことを使命としています。
つまり、「正しく知る」「公平に比べる」「安心して選ぶ」——この3つを当たり前にすることが、私たちの目的です。これから葉酸サプリを検討される方にとって、信頼できる情報源となれるよう努めてまいります。
一般社団法人葉酸サプリ協会の事業内容
- 葉酸サプリの重要性に関する教育事業
- 葉酸サプリの格付け
- 葉酸サプリに関するメディア運営事業
それでは、順番に解説していきます。
1. 葉酸サプリの重要性に関する教育事業
葉酸は、体内でつくることができない水溶性ビタミンです。
とくに妊娠初期は赤ちゃんの体の土台がつくられる大切な時期にあたりますが、妊娠に気づく前から必要とされる栄養素であるため、正しい知識を早い段階で知っていただくことが欠かせません。
そこで当協会では、はじめての方でも無理なく学べる無料セミナーをご用意しています。
葉酸の基礎知識、摂取を始めるタイミング、食事から摂る葉酸とサプリメントの葉酸の違い、耐容上限量(摂りすぎの目安)、「栄養機能食品」「機能性表示食品」といった表示制度の読み解き方まで、選ぶ前に知っておきたい内容を体系的に学べる構成です。
- 会員登録は不要です
- 受講料は無料です(当協会は受講料その他の対価を一切受領しません)
- オンラインをはじめ、多様な形式で受講いただけます
特定の製品を販売・斡旋するものではなく、葉酸に関する正しい理解の促進を目的とした、当協会の無償の教育活動です。
2. 葉酸サプリの格付け
当協会では、市販されている葉酸サプリメントを対象に、成分の調査や安全性などを多角的に調査・評価し、独自の格付けを行っています。
パッケージの印象や広告の量ではなく、中身そのものを比較できる指標を提供することが目的です。
評価は、主に以下の観点から行っています。
- 成分：葉酸の種類と配合量、あわせて摂りたいビタミンB12・ビタミンB6・鉄・カルシウムなどの設計
- 安全性：原材料の産地、添加物の使用状況、アレルゲン表示、残留農薬・放射性物質などの検査体制
- 品質管理：GMP認定工場での製造か、第三者機関による検査を受けているか
- 表示の適正さ：食品表示法・健康増進法などに沿った、誤解を招かない表示になっているか
- 続けやすさ：価格の妥当性、粒の大きさやにおい、定期購入条件の分かりやすさ
格付けは当協会が独自に定めた基準に基づいて実施しており、企業からの依頼や広告出稿の有無によって評価順位が変わることはありません。評価基準および評価結果は、いずれも公開しています。
3. 葉酸サプリに関するメディア運営事業
セミナーや格付けで得られた知見は、Webメディアを通じて広く公開しています。
妊活中の方、妊娠中の方、パートナーやご家族など、立場の異なる方それぞれに必要な情報が届くよう、専門用語をできる限りかみくだいて解説することを心がけています。
記事の作成にあたっては、厚生労働省・消費者庁・国立健康栄養研究所などの一次情報を出典として明示し、公開後も制度改正や最新の知見にあわせて継続的に更新しています。
調査・情報収集への取り組み
当協会は、葉酸に関する正確な知識の普及と、健全な市場の発展を目的として、官公庁・公的機関・関連団体などの情報を常に収集・分析しています。
「日本人の食事摂取基準」で示される推奨量や耐容上限量、栄養機能食品の表示基準など、制度は定期的に見直されるものです。
当協会は最新の情報に基づいた発信を行い、皆さまが安心して判断できる環境づくりに取り組んでまいります。
これから葉酸サプリを選ぶ方へ
葉酸サプリは、あくまで毎日の食事を補うためのものです。たくさん摂れば摂るほど良いというものではなく、自分に合った量を、続けられるかたちで摂ることが何より大切だと、当協会は考えています。
迷ったときの判断材料として、私たちの情報を役立てていただければ幸いです。
※葉酸サプリメントは食品であり、疾病の診断・治療・予防を目的としたものではありません。
※持病のある方、通院中の方、お薬を服用中の方は、摂取の前に医師・薬剤師にご相談ください。
国連環境計画日本協会（一般社団法人日本UNEP協会） の情報を参考にしています
一般社団法人日本UNEP協会（JAU）は、国連環境計画＝UNEP(ユネップ）の日本における活動の普及を図るとともに、UNEPを通じて日本と海外とを結び、持続可能な環境ネットワークをつくります。
2012年6月にリオデジャネイロで開催された国連持続可能な開発会議（リオ＋20）においては、成果文書「我々が望む未来（The Future We Want）」が採択され、国際連合環境計画（UNEP）の役割強化が国際的に確認されました。
我が国は、1972年のUNEP創設以来、2014年にすべての国が参加する国連環境総会（UNEA）方式へ移行するまで、継続してUNEP管理理事国を務めてまいりました。加えて、近年においては、「水銀に関する水俣条約外交会議」を開催するなど、外務省及び環境省をはじめとする関係機関が中心となり、UNEPに対する積極的な支援を行っております。